韓国系の海外の反応サイトで、日本のカメラ産業が崩壊しているとの話題が取り上げられていました。
現在、カメラ（スマートフォンを除く主に写真を撮るカメラ）の産業は、キヤノン、ニコン、ソニー、パナソニック、オリンパス、富士フイルム、リコーといった日本のメーカーがほぼ独占しています。
これらメーカー（カメラ部門）における2019年の営業利益が軒並み低下したというのです。
カメラが売れなくなってきた理由は、スマートフォンのカメラ性能が上がったことにより、わざわざカメラを買う必要性がなくなったためと想定されます。
2019年に公開された映画『麻雀放浪記2020』に至っては、なんとiPhoneだけで撮影されているほどです。
しかし、よく考えてください。
デジタルカメラでなくフィルムカメラを使っていた時代、そんなに簡単に写真を撮ったでしょうか？
そんな人はほとんどいないはずで、今はとても気楽に写真が撮れる時代になっています。
その分フィルムや現像といった付随する産業があったとはいえ、当時のカメラはどちらかと言えば趣味の領域であり、現在のほうが遥かにカメラ産業は発展したいるはずです。
画像処理技術の向上を考慮すればスマートフォンカメラの性能が上がり、低価格帯のカメラが売れなくなることは何年も前から分かっていたことで、むしろデジタルカメラ産業の隆盛は最初から10年や20年の一時的なものであったと考えられます。
カメラメーカーもそれを十分に理解しており、カメラの売り上げ世界1位であるキヤノンはカメラ産業が売り上げの15％程度で、オリンパスは医療用カメラ、リコーは企業向けの印刷機器がメインの産業、富士フイルムに至っては医薬品の製造まで始めています。
ソニーやパナソニックなどの総合電機メーカーは、スマートフォン向けカメラにも配給されるイメージセンサーを除けば、一般向けカメラの売り上げなど微々たるものでしょう。
つまり日本のカメラメーカーは、崩壊したというより一時的な隆盛で十分稼いだと言えるわけです。
そして今後もプロユースや趣味としての高性能カメラがなくなるようなことはないでしょうし、カメラ技術は様々な産業で使われるでしょうから、一般人にあまり馴染みがなくなったとしてもカメラ産業が崩壊するようなことはあり得ません。
以上のことにより、カメラ産業は崩壊したのではなく正常に戻ったと考えたほうが正しいかと思います。
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