日中韓で比較! インターネットの各種サービスに対する自国シェアの割合

経済
この記事は約5分で読めます。

今回は、日本、中国、韓国におけるインターネットの各種サービスについて、比較検証を行いたいと思います。

とある調査によると、インターネットの利用目的は、

・電子メール
・SNSの利用
・動画視聴(生配信視聴も含む)
・通販(個人売買やデジタルコンテンツ販売を含む)
・情報収集

の5つが多いそうです。
そして、日本でよくアクセスされるサイトは、

1位:Google
2位:Yahoo! JAPAN
3位:Google(アメリカ)
4位:You Tube
5位:Twitter
6位:Amazon
7位:楽天市場
8位:ドコモ
9位:FC2
10位:DMM

だそうです。
以上の状況を踏まえ、検索、SNS、通販、動画の4部門のサイトと、現在ネットを利用する機器として大半を占めるスマートフォン(メーカー)の、日中韓におけるトップシェアとそのサービスがどの国のものなのかを調べてみたいと思います。

【日本】
検索:Google(アメリカ)
SNS:Twitter(アメリカ)※
通販:Amazon(アメリカ)
動画:You Tube(アメリカ)
スマホ:アップル(アメリカ)
※LINEをSNSとするならLINE(日本/韓国)がトップシェア。

【中国】
検索:百度(中国)
SNS:微博(中国)
通販:天猫(中国)※1
動画:优酷(中国)※2
スマホ:Huawei(中国)
※1:世界有数の通販サイトである『阿里巴巴』が運営する中国国内向け通販サイト。
※2:同様の動画サイトの『土豆』と合併して会社的には『优酷土豆』となり、更に阿里巴巴グループの傘下に入った。

【韓国】
検索:NEVER(韓国)
SNS:カカオストーリー(韓国)
通販:G-Market(韓国/アメリカ)※
動画:You Tube(アメリカ)
スマホ:サムスン(韓国)
※韓国で創業し、後にアメリカ『eBey』の子会社になった。

以上の調査結果を見てわかるとおり、日本のインターネット界は完全にアメリカの会社に支配されています。
SNSのアメーバブログ、通販サイトの楽天市場、動作サイトのニコニコ動画あたりが国内組として頑張っているそうですが、どれもシェアが低下しているようで、日に日に海外(主にアメリカ)のサービスがシェアを伸ばしています。(日本のYahoo!の筆頭株主はソフトバンクだが、アメリカのYahoo!との経営権や権利がややこしいようです)
ストリートビューなども日本ではGoogleが独占しており、ライバルとなるサービスはないに等しいと言っても過言ではないでしょう。
これは世界各国でも起こっている現象で日本が特殊なわけではありませんが、お隣の中国や韓国に比べると著しく自国のサービスのシェアが低くなっているのです。

上記したストリートビューも、
中国では

SOSO地图 ※街景がストリートビュー
城市吧街景 ※街景地图がストリートビュー

韓国では

Naver Map ※ピンマークでストリートビュー
Daum Map ※カメラマークでストリートビュー

のようなサイトがあり、日本の状況とだいぶ違いことがわかります。

SNSも日本の場合は、1位Twitter、2位Facebook、3位Instagramと、ベスト3まで全てアメリカのサービスとなっていますが、韓国は1位のカカオストーリー続く2位のSNSサービスも、NEVER系の自国オリジナルのサービスになっていますし、検索も1位のNEVERに続き2位のDAUMと自国のサービスです。
世界最大の通販サイトであるAmazonすら韓国にはまともに進出していません。
中国は政治的にインターネットサービスを規制しているため、自ずと独自のサービスが多くなるのですが、人口の多さを背景に一国でも巨大なマーケットとなり、そして国内で貯め得た資金源を基に世界へと進出し大きな成功を収めています。

以下で示す2017年の企業の時価総額ランキングを御覧ください。

1位:アップル(アメリカ)、873億ドル
2位:アルファベット(アメリカ)、712億ドル ※Googleの運営会社
3位:マイクロソフト(アメリカ)、641億ドル
4位:アマゾン・ドット・コム(アメリカ)、532億ドル
5位:フェイスブック(アメリカ)、522億ドル
6位:アリババ・グループ・ホールディング(中国)、467億ドル
7位:バークシャー・ハサウェイ(アメリカ)、461億ドル
8位:テンセント・ホールディング(中国)、421億ドル
9位:ジョンソン&ジョンソン(アメリカ)、374億ドル
10位:JPモルガン・チェース(アメリカ)、354億ドル

ご覧の通り、ものの見事にインターネットを利用したIT企業が上位を占めています。
現在の経済の中で、インターネットが占める割合とても大きいことは説明するまでもないでしょう。
Google、Amazon、Facebookなどのアメリカの企業が上位を独占していますが、インターネットは国境を簡単に超えることができるので、世界の公用語となっている英語を母国にする国のサービスが強くなるのは当然な話です。

現在の日本において自動車や家電製品などは、ほとんど日本のメーカーが独占的なシェアを獲得しています。
こういった状況はガラパゴス化という弊害もありますが、内需産業を発展させることには効果的です。
しかし、現在の経済でもっとも重要となっているインターネットやスマートフォンなどの分野で日本は、中国や韓国と違い完全にアメリカ企業に支配されてしまっているのです。

以上、日本人も中国や韓国に見習って、自国のインターネットサービスをどんどんと利用してもらいたいと思います。

スポンサーリンク
『とある日本人の社会問題批評』の最新記事
スポンサーリンク

コメント

Translate »
タイトルとURLをコピーしました