都道府県 都会度ランキング 2015年

地理
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隣の県の人と自分の県の方が都会だなどと論争したことはないでしょうか?
そんな無用な論争を回避させるため、都道府県の都会度を示すランキングを客観的なデータを利用し制作しました!!
ライバル県のあの県とあの県はどっちが都会かなのか?この記事を見れば大体分かります。

都会かどうかを決めるのに使った6つのデータ

人口

人口が多いというのは都会であるかどうかを示す大きな指標になります。

※使用データは、2014年10月1日現在の推定人口です。

人口密度

都会を表すのに人口以上に大事なのは、人がどれだけ密集しているかを示す人口密度です。

使用データは、2014年10月1日現在の推定人口から計算したものです。

住宅地の土地価格(基準地価平均)

土地が高いかどうかも都会を表す分かりやすい数値となるはずです。

使用データは、2014年7月1日現在の基準地価平均値です。
土地の価格を示す値には公示地価と基準地価がありますが、データが使いやすかったので基準地価を採用しています。

商業地の土地価格(基準地価平均)

都会=商業地ということで、商業地の土地価格もデータとして使います。

使用データは、2014年7月1日現在の基準地価平均値です。
工場がたくさんあるところ=都会というイメージがなかったため、工業地の土地価格は採用しませんでした。

県民経済計算(県内総生産)

都会は経済力もあるということで、国内総生産の都道府県バージョンである県民(都道府県民)経済計算もデータとして使います。

使用データは、2014年の県民経済計算です。

最低賃金

田舎よりも都会の方が賃金が高くなる傾向があるようなので、賃金に関するデータも使います。

使用データは、2014年10月に定められた都道府県ごとの最低賃金です。
最初は平均所得を使おうと思いましたが、田舎の方が人口が少ない割に地主などが多く、金持ち比率が高い場合もあるかと思い最低賃金の方を採用しました。

以上、都会であるかを示す6つの数値を都道府県ごとに順位付けし、更にその順位を以下のような点数にして6つの項目の合計得点で都道府県の都会度ランキングを決めたいと思います。

1位、46点
2位、45点
3位、44点
4位、43点
 ・
 ・
 ・
46位、1点
47位、0点

※タイ順位は、最上位の点を全ての都道府県に加算

都道府県 都会度ランキング

それでは、早速順位の発表です!!

1位

東京都(276点)

人口:1位
人口密度:1位
住宅地価格:1位
商業地価格:1位
県民経済計算:1位
最低賃金:1位

2位

大阪府(267点)

人口:3位
人口密度:2位
住宅地価格:3位
商業地価格:2位
県民経済計算:2位
最低賃金:3位

3位

神奈川県(266点)

人口:2位
人口密度:3位
住宅地価格:2位
商業地価格:3位
県民経済計算:4位
最低賃金:2位

4位

埼玉県(254点)

人口:5位
人口密度:4位
住宅地価格:4位
商業地価格:6位
県民経済計算:5位
最低賃金:4位

5位

愛知県(253点)

人口:4位
人口密度:5位
住宅地価格:7位
商業地価格:5位
県民経済計算:3位
最低賃金:5位

6位

千葉県(242点)

人口:6位
人口密度:6位
住宅地価格:8位
商業地価格:8位
県民経済計算:6位
最低賃金:6位

7位

兵庫県(239点)

人口:7位
人口密度:8位
住宅地価格:6位
商業地価格:7位
県民経済計算:7位
最低賃金:8位

8位

京都府(230点)

人口:13位
人口密度:10位
住宅地価格:7位
商業地価格:4位
県民経済計算:13位
最低賃金:7位

9位

静岡県(218点)

人口:10位
人口密度:13位
住宅地価格:9位
商業地価格:13位
県民経済計算:10位
最低賃金:9位

10位

福岡県(215点)

人口:9位
人口密度:7位
住宅地価格:14位
商業地価格:9位
県民経済計算:9位
最低賃金:19位

11位

広島県(208点)

人口:12位
人口密度:18位
住宅地価格:11位
商業地価格:10位
県民経済計算:12位
最低賃金:11位

12位

茨城県(181点)

人口:11位
人口密度:12位
住宅地価格:22位
商業地価格:29位
県民経済計算:11位
最低賃金:16位

13位

滋賀県(176点)

人口:26位
人口密度:15位
住宅地価格:12位
商業地価格:17位
県民経済計算:23位
最低賃金:13位

14位

宮城県(173点)

人口:14位
人口密度:19位
住宅地価格:21位
商業地価格:11位
県民経済計算:15位
最低賃金:29位

15位

栃木県(163点)

人口:18位
人口密度:22位
住宅地価格:20位
商業地価格:28位
県民経済計算:16位
最低賃金:15位

16位

岐阜県(162点)

人口:17位
人口密度:30位
住宅地価格:18位
商業地価格:21位
県民経済計算:20位
最低賃金:14位

17位T

三重県(156点)

人口:22位
人口密度:20位
住宅地価格:25位
商業地価格:30位
県民経済計算:19位
最低賃金:10位

17位T

奈良県(156点)

人口:30位
人口密度:14位
住宅地価格:10位
商業地価格:12位
県民経済計算:40位
最低賃金:20位

19位T

沖縄県(146点)

人口:25位
人口密度:9位
住宅地価格:13位
商業地価格:14位
県民経済計算:34位
最低賃金:41位

19位T

岡山県(146点)

人口:21位
人口密度:24位
住宅地価格:29位
商業地価格:18位
県民経済計算:21位
最低賃金:23位

21位

群馬県(145点)

人口:19位
人口密度:21位
住宅地価格:26位
商業地価格:32位
県民経済計算:18位
最低賃金:21位

22位T

愛媛県(137点)

人口:28位
人口密度:26位
住宅地価格:16位
商業地価格:16位
県民経済計算:27位
最低賃金:32位

22位T

石川県(137点)

人口:34位
人口密度:23位
住宅地価格:15位
商業地価格:20位
県民経済計算:29位
最低賃金:24位

24位

新潟県(136点)

人口:15位
人口密度:35位
住宅地価格:32位
商業地価格:24位
県民経済計算:14位
最低賃金:26位

25位

北海道(129点)

人口:8位
人口密度:47位
住宅地価格:45位
商業地価格:33位
県民経済計算:8位
最低賃金:12位

26位

長野県(124点)

人口:16位
人口密度:38位
住宅地価格:35位
商業地価格:35位
県民経済計算:17位
最低賃金:17位

27位

香川県(122点)

人口:39位
人口密度:11位
住宅地価格:19位
商業地価格:26位
県民経済計算:35位
最低賃金:30位

28位

熊本県(120点)

人口:23位
人口密度:27位
住宅地価格:31位
商業地価格:15位
県民経済計算:25位
最低賃金:41位

29位

富山県(117点)

人口:37位
人口密度:25位
住宅地価格:28位
商業地価格:27位
県民経済計算:31位
最低賃金:17位

30位

和歌山県(111点)

人口:40位
人口密度:29位
住宅地価格:17位
商業地価格:22位
県民経済計算:37位
最低賃金:26位

31位

長崎県(107点)

人口:29位
人口密度:17位
住宅地価格:39位
商業地価格:19位
県民経済計算:30位
最低賃金:41位

32位

鹿児島県(105点)

人口:24位
人口密度:36位
住宅地価格:30位
商業地価格:23位
県民経済計算:26位
最低賃金:38位

33位

山口県(104点)

人口:27位
人口密度:28位
住宅地価格:34位
商業地価格:39位
県民経済計算:24位
最低賃金:26位

34位

福島県(87点)

人口:20位
人口密度:40位
住宅地価格:41位
商業地価格:41位
県民経済計算:22位
最低賃金:31位

35位

福井県(83点)

人口:43位
人口密度:31位
住宅地価格:24位
商業地価格:34位
県民経済計算:42位
最低賃金:25位

36位

山梨県(76点)

人口:41位
人口密度:32位
住宅地価格:33位
商業地価格:38位
県民経済計算:41位
最低賃金:21位

37位

大分県(70点)

人口:33位
人口密度:33位
住宅地価格:36位
商業地価格:36位
県民経済計算:33位
最低賃金:41位

38位

徳島県(69点)

人口:44位
人口密度:34位
住宅地価格:27位
商業地価格:31位
県民経済計算:43位
最低賃金:34位

39位

高知県(58点)

人口:45位
人口密度:44位
住宅地価格:23位
商業地価格:25位
県民経済計算:46位
最低賃金:41位

40位T

青森県(56点)

人口:31位
人口密度:41位
住宅地価格:46位
商業地価格:46位
県民経済計算:28位
最低賃金:34位

40位T

岩手県(56点)

人口:32位
人口密度:46位
住宅地価格:38位
商業地価格:40位
県民経済計算:32位
最低賃金:38位

42位

佐賀県(54点)

人口:42位
人口密度:16位
住宅地価格:43位
商業地価格:45位
県民経済計算:44位
最低賃金:38位

43位

山形県(50点)

人口:35位
人口密度:42位
住宅地価格:44位
商業地価格:43位
県民経済計算:36位
最低賃金:32位

44位

宮崎県(44点)

人口:36位
人口密度:39位
住宅地価格:37位
商業地価格:44位
県民経済計算:38位
最低賃金:41位

45位T

秋田県(32点

人口:38位
人口密度:45位
住宅地価格:47位
商業地価格:47位
県民経済計算:39位
最低賃金:34位

45位T

島根県(32点)

人口:46位
人口密度:43位
住宅地価格:40位
商業地価格:42位
県民経済計算:45位
最低賃金:34位

47位

鳥取県(31点)

人口:47位
人口密度:37位
住宅地価格:42位
商業地価格:37位
県民経済計算:47位
最低賃金:41位

総評

東京は全項目で1位を獲得する圧倒的な強さで他を寄せ付けませんでした。
大阪府は神奈川県との熾烈な2位争いをギリギリで制し、都道府県No.2の座を堅持。
神奈川県は県民経済計算の4位が響き惜しくも3位。
4位の埼玉県はどの項目もバランスよく高順位を獲得。
トヨタのお膝元の愛知県は県民経済計算の3位が光かりましたが、埼玉県にはわずかに追いつけず5位。
6項目中6位が4つの千葉県が6位、7位が3つの兵庫県が7位と、6位、7位は見事なまでに順当な順位。

以下は、順位がごった返していて解説不能ですが、やはり関東勢は相当強かったです。
実際、関東では田舎とされる栃木県や群馬県でも関東以外の県よりはだいぶ発展している感がします。
九州は最低賃金がとても安く、東北は人口密度がとても低いため下位にランクインしている県が多かったようです。

最下位争いとなった島根県と鳥取県についてはノーコメントとさせていただきます。(;^_^A

もう1つのランキング

数値が細々してしまうため本編では採用しませんでしたが、各項目の1位の数値を100として都道府県ごとに数値を出し、その平均値を算出する方法でも順位を作成しました。
一長一短ですが、こちらの方が都会を示す数値としては正確かもしれません。

1位:東京都 100
2位:大阪府 59.69
3位:神奈川県 57.66
4位:愛知県 42.79
5位:埼玉県 41.28
6位:千葉県 35.56
7位:兵庫県 34.23
8位:福岡県 30.58
9位:京都府 30.48
10位:静岡県 28.19
11位:北海道 25.86
12位:広島県 25.23
13位:茨城県 23.22
14位:宮城県 22.10
15位:奈良県 21.42
16位:滋賀県 21.20
17位:栃木県 21.02
18位:三重県 21.00
19位:岐阜県 20.95
20位:新潟県 20.69
21位:沖縄県 20.56
22位:群馬県 20.53
23位:岡山県 20.45
24位:長野県 20.13
25位:石川県 19.64
26位:熊本県 19.34
27位:愛媛県 19.18
28位:香川県 19.14
29位:富山県 18.89
30位:山口県 18.75
31位:鹿児島県 18.67
32位:和歌山県 18.62
33位:福島県 18.60
34位:長崎県 18.38
35位:福井県 17.84
36位:山梨県 17.62
37位:大分県 17.38
38位:岩手県 17.16
39位:徳島県 17.06
40位:宮崎県 16.89
41位:青森県 16.88
42位:高知県 16.86
43位:佐賀県 16.70
44位:山形県 16.66
45位:秋田県 16.01
46位:島根県 15.98
47位:鳥取県 15.87

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