日本のプロレス団体は30年ほど前から分裂が続き、現在は新日本プロレス以外どれも規模が小さい団体となっています。
先日、K-1が新型コロナウイルスの感染拡大を懸念し行政が中止要請を出していたにもかかわらず、さいたまスーパーアリーナでの大会を実行したことが話題になりました。
K-1にとって、さいたまスーパーアリーナでの大会は最大のイベントになると思われ、この大会を1回中止にしただけで破綻しかねないほどの経済的な被害を被るはずです。(保険などのことまでは把握していないが)
団体の規模が小さくなったプロレス団体も同じで、そんなレベルの大会を中止にしたら一気に破綻しかねません。
事実として、2月26日に出されたイベント自粛要請以降、完全に試合を停止しているのは新日本プロレスだけで、他のプロレス団体は何らかの形で試合を行っています。
DDTプロレスは、3月11日にさいたまスーパーアリーナ大会を実施していますし、全日本プロレス、プロレスリングノア、ドラゴンゲートは3月19日にイベント自粛要請が解けてすぐに試合を再会しています。(東京都による外出自粛要請を受け再び中止になっている団体もある)
大日本プロレスに至っては、『止まったらつぶれる』という理由で明確に試合の実施を宣言しました。
いずれにせよ、これ以上の試合中止は団体活動の危機と捉えているプロレス団体は多いかと思います。
おそらくこのようなことはプロレス団体限ったことではないでしょう。
CDが握手券と化しているアイドルも、握手会ができなければ売上げが低下しグループ存続の危機にさらされます。
一般の歌手も、近年はCDなどによる音源収入よりもコンサートなどのイベント収入の比率が上がっているそうですから、イベント活動ができないことは死活問題です。
このようなイベント産業は、何か月間も自粛していたら皆破綻してしまいます。
観光業や出前を行えないような外食業だって同じことです。
新型コロナウイルスの感染拡大阻止を理由に本気で各種イベントを停止させたいのなら、行政側が損害の補填をしなければなりませんが、そんなことをしたら今度は国が破綻しかねません。
以上のように、新型コロナウイルスの対策として単純にイベントの中止や自粛を行えばいいという話ではないのです。
この問題はとても難しい問題なので、官民一体または主催者とファンが一体になって対策を講じてほしいと思います。
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