現在の日本にある危機は、北朝鮮によるミサイル攻撃でも少子化による労働力不足でもありません。
日本でもっとも懸念されている危機とは、ズバリ地震です。
特に今後数十年内にほぼ確実に起こると言われている

南海トラフ巨大地震
首都圏直下型の大地震

の2つの地震に強い懸念が集まっています。

現状、この2つの地震の被害はどちらが大きいか不明です。
東京を中心とした人口密集地帯（主に環状道路である国道16号線の内側）は世界最大の人口を誇る巨大都市圏で、ここにマグニチュード7クラスの直下型地震が起これば甚大の被害が及びます。
兵庫県を中心に起こった阪神大震災（マグニチュード7.3の直下型地震）の死者数6,434人だったことを考えれば、東京近郊が震源地になった場合の被害は計り知れません。
一方、南海トラフ巨大地震は海洋型の地震なので、大きな津波を伴う可能性があり、関東地方から中国地方まで津波の被害が出る可能性があります。
現実的には伊豆諸島から四国までが津波の被害範囲圏になっているようです。
想定される死者数は、首都圏直下型大地震の場合2万3000人、南海トラフ巨大地震の場合32万人、経済被害は20年間で、首都直下型大地震の場合778兆円、南海トラフ巨大地震の場合1410兆円に及ぶとの試算もされています。
これらの想定はあくまで最大値なのでしょうが、考えるだけで恐ろしくなります。

しかし、この想定には大きな落とし穴があるのです。

東日本大震災を引き起こした東北地方太平洋沖地震は、数々の大地震を誘発させました。（余震ではなく別の地震）
東北地方太平洋沖地震から1日後の3月12日の夜には、長野県北部でマグニチュード6.7、最大震度6強の地震が起き、3月15日の早朝には、静岡県東部でマグニチュード6.4、最大震度6強の地震が起きました。
これが意味することは、南海トラフ巨大地震と首都圏直下型の大地震が同時期に起こる可能性があるということです。
具体的には、南海トラフ巨大地震が起こったことにより、首都圏直下型の大地震が誘発され発生する可能性があります。
これが起きてしまえば、さすがの日本も持たないでしょう。

地震や津波による直接的な被害もさることながら、経済的な損失が大きすぎて回復の見込みが立たないと思われます。
各々対策はしているでしょうが、2つの巨大地震が同時に起こることを想定した対策はされてないと思われますし、そもそも対策のしようのないレベルとも考えられます。
地震の予想や予防には限界があるため、こればっかりは起こらないことを祈るしかないないのかもしれません・・・

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