WBC（ワールド・ベースボール・クラシック）において、日本が韓国に大差（13－4）で勝ち、韓国国民に大きな失望が広がっているようです。

野球以外のスポーツでも、サッカーでは昨年のカタールW杯で日本がドイツとスペインを下したり、バスケットボールでは世界最高峰のNBAで日本人選手が複数人活躍しており、代表チームを組むようなスポーツでは日本が韓国に対してかなりの優位性を保つようになりました。
個人で見ても、井上尚弥や大坂なおみのような世界的な選手が次々と現れる日本と比べ、韓国におけるスポーツ界の状況は見劣りしていると言わざるを得ません。
かつて韓国のスポーツは、サッカー（男子）もバスケットボールも日本より優位性を保っていました。
しかし最近では、ほとんどのスポーツで日本が優位性を保っており、大きく差のあった（韓国側が優位だった）女子ゴルフでも大分差が縮まったように感じます。
以上のような状況から、韓国では日本に勝てるスポーツがもはやないのではないかという意見が大半を占めるようになってきているようです。
この意見はかなり正しいと思うので、その理由を以下で説明していきます。

日本と韓国の出世率は、2001年にそれまでの立場が逆転して日本の出生率が韓国よりも高くなりました。
それ以降ずっと日本が高い状態で、昨年（2022年）の韓国の出生率は0.78という考えられないようなレベルまで下がっています。
日本と韓国の人口比率は韓国1に対して日本2.43程度ですが、出生率の経過を考えると本格的なスポーツをする世代の人口比率はこれ以上に差が広がり、その差は今後どんどん開いていくことが確実です。
当然、パイが少なければ優秀な人材が現れる人数にも差が出てくるので、根本的に日本のほうが韓国よりもスポーツにおいて有利な環境となっているわけです。

もう1つ、日本と韓国のスポーツに差が出るであろう理由があります。
日本では、第二次世界大戦終結後の1947年から1949年までがベビーブームと言われ、団塊の世代という固まった人口区分があることで知られています。
この団塊の世代は現在75歳程度となり、既に現役（仕事をすること）を引退した状態となりました。
韓国では朝鮮戦争の後となる1955年から1963年までがベビーブームと言われ、この世代が現在どんどん現役を退いている最中です。
このことに加え、上記したように韓国では信じられないようなレベルの少子化で労働人口の減少速度も凄まじいので、今後、日本以上に厳しい高齢化社会になることが確実視されています。
そのため今後の韓国社会は社会福祉費の負担が大きくなり、行政などがスポーツに予算を割くことが難しくなると考えられています。

韓国では、エリート体育と言われる少数精鋭の有望な人材を国が支援して育てていくステート・アマに近いスポーツ選手の育成方法を行っていますが（ステート・アマ＝旧共産国家が行っていたスポーツ選手育成方法）、財政状況の厳しい超高齢化社会になるとこういった手法を維持することも難しくなってくると想定されるのです。
かといって日本のように生活体育（国民が広くスポーツを行うこと）に移行したくとも、世界最高レベルの高齢化社会となる状況下では個人も全く余裕がないので、そう簡単にスポーツを楽しむ文化が馴染むとも思えません。
そもそも生活体育が行われていない状況を変えるには環境整備が必要になるわけですが、そういった予算の確保も今後の韓国では難しいと考えられます。
更に日本以上の学歴社会である韓国では、子供のスポーツに対しお金と時間をかけるという発想が生まれにくいとも思われます。

以上のように、今後の韓国スポーツ界が厳しい環境になることは確実視され、日本との差は更に開くと考えられるわけです。
アーチェリーとショートトラックぐらいは、当面、韓国側の優位性は保たれるでしょうが、ほとんどのスポーツで韓国は日本とライバルですらない状況になるかと思います。

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